IT専門調査会社 IDC Japan株式会社（インターナショナルデーターコーポレイションジャパン株式会社）は、国内モバイル機器等の家庭ユーザー利用実態調査結果を発表した。

資料によると、スマートフォン、タブレット端末、PCいずれかを所有している人の56.6％が、個人所有機器を家庭や通勤（帰宅）時のプライベートな時間にビジネスでも利用。さらに企業が認めた従業員が個人所有の情報端末を業務に利用するBYOD（Bring Your Own Device）が普及する一方、会社の許可有無に関わらず、プライベートな時間帯に、個人所有機器を使って仕事を行う人が多いと考えられる。

また複数の機器を持つユーザーについてはスマートフォン、タブレット端末、PC機器を所有するユーザーのうち、33.7％が全ての機器を仕事に利用している。なお個人利用と仕事利用の割合は、「仕事利用のみ」「仕事利用が大半」というビジネスユース中心のユーザーは約15～17％だった。

今回の調査結果から、スマートフォンやタブレット端末、PC購入時は、仕事利用を想定し、製品選択を行っている可能性が高いとしている。

IDC Japan調べ

文： GDM編集部 松枝 清顕
IDC Japan株式会社： http://www.idcjapan.co.jp